メディアと中立性を少し

当社には二つの事業があります。一つはB2Bソリューション事業、一つはメディア事業。それぞれを社内では、B2BソリューションDiv.（B2Bソリューションディヴィジョン）、メディアDiv.（メディアディヴィジョン）と呼んでいます。

今回は、このメディアDiv.についてです。

ご存じのように、Meidaとは単数形Mediumの複数形です。その意味としてはこれも中学生単語として知られているぐらいでしょうが、中間とか間（あいだ）と言う意味であり、そこから間に位置するものとして媒体や媒体手段と捉えられ、テレビや新聞、雑誌、そしてネットなどのようなものを指します。身近なところでいうと人間そのものも強力なメディアと言えます。

メディア論で言われるところでは、その中立性なのですが、一私企業におけるメディアは決して中立などではないということです。それは企業規模の大小に関わらず、中立などであるはずがありません。

しかし、外から見ている人や新しく入社してきた方々の中には、あまり深く考えることなく、メディア=中立という図式ができあがってしまっているような気がします。

言葉の恐いところです。

私企業は、必ずやどこからか収入を得ていますね、得ていなかったらそんぞくできないです。
では、どこから収入を得ているかというと、とても広い意味で、あるいは根源的な意味で、企業の存在価値、存在目的に対して投資という形で収入を得ています。上場企業でなくともあらゆる企業がそうであるはずです（ここは企業論になってしまうので少し端折ります）。存在目的は各企業によって当然違っているはずですから、中立性はあり得ないということになります。

メディアということで唯一中立性を求められるのは、わが国ではNHKですね。ここは受信料によって成り立ち、公共放送をその指名としていますから、あらゆる組織や団体からは影響を受けないはずです。当然国家からも影響を受けてはいけませんね。それが怪しくなったのがこの方の時でした。これを言い出すと長くなるので、ここも端折ります。

ま、先の米国大統領選などを見ているととても分かりやすいです。メディアはどちらかの陣営、共和党か民主党に属しています。メディアの戦い、メディア合戦だったと言っても良いです。

では、中立でないのなら信用できないのかというとそれは全く別次元の話しです。メディアは各企業、組織の倫理基準によって支えられています。

●情報が真実であるかどうかを確認する（情報ソースの確認）。
●その情報が法律や社会規範を逸脱したものでないか確認する。
●真実をねじ曲げない（当たり前だけど嘘をつかない）。
●情報を流すことの影響力を熟考する。（情報弱者、情報リテラシーへの考慮）
●…。

これらを厳格に守った上で、どのような情報を流していくかは各企業の自由意志に任されます。

もし任されなかったら、情報の中立性という蓑を被った言論弾圧につながりかねませんね。

私たちは、それら倫理規定を厳守した上で、事業ミッションである”適切なマッチングの最大化”に猪突猛進しています。

なぜ、猪突猛進するのか、よろしければこちらを一読してください。